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こんにちわ！
最近2019年から不景気になるとかいう記事をよく見るようになりました。
そもそも大恐慌とは？
そもそも大恐慌とは世界的な規模で起きる金融危機を指します。
では金融危機とはどのようなものでしょうか？これまで人類が経験した一番酷い1929～33年に生じた世界大恐慌を例にとると株価が80%下落し、失業率は25%という4人1人が失業するという状況になり、次々と銀行が閉鎖して預金も下ろせなくなるような状況を指します。
これは強烈ですね。。
保有株の価値が2割になり、かなりの確率で職も失い再就職も難しく、更に預金も下ろせなくなるという事です。
まともに生活出来るとは思えず、普通に考えれば明日どうやって生きていけばいいのかと法に暮れそうな状況です。物凄い厳しい金融危機であり、大混乱だった事は間違いないでしょう。
また、直近の大恐慌と言えば2008～2009年頃に起こったリーマンショックが挙げられます。
アメリカにおける住宅バブルの崩壊により、投資銀行のリーマンブラザーズが64兆円という物凄い損失を計上して破綻してしまった事を契機に世界的に金融危機が起きるようになりました。
アメリカのGDPの伸び率も2008年12月期には前期比-6.3%となったり、リーマンショック以前は5%台だった失業率も10%台まで上昇します。
また、行き場を失ったお金が安全資産という事で日本円の買いが進み、1ドル76円という史上最高値をつけます。
結果的に日本は海外へ旅行するのには良い国になりましたが、円高によって貿易が大幅な赤字となってしまい、結果的に株価が12000円台だった日経平均が6000円台まで落ち込みました。
2019年に大恐慌になる可能性とその理由
2019年は再び大恐慌になる、と言われていますがその理由は何故なのでしょうか？
リーマンショックの事例でもそうですが、現在の世界経済において米国経済＝世界経済と考えて差し支えありません。
つまり米国の経済後退は世界の経済後退を指します。つまり2019年に大恐慌になる、景気が後退する、と言われているのは米国経済の先行きが悪い、という意味合いになります。
では米国経済の2019年の予想が悪い理由は何故でしょうか？それには以下2つの指標が景気後退局面を指しているからになります。
- ISM製造業景況感指数が50未満
- 長短期国債利回りの逆転
ISM製造業景況感指数
難しい説明は割愛しますが、米国の製造業の購買・供給管理責任者を対象携わる人に受注や生産状況が良くなっている、変わらない、悪くなっている、とアンケートを取り、その結果を集計した指数になります。
こちらの数値が50を超えていれば製造業の現場レベルで言うと景気が良くなっている、50を切っていれば悪くなっている、という事になるのですが、製造業の現場レベルでの感覚は米国経済全体の景気先行指標として相関が高い事から非常に注目されています。
そしてこの指数が2018年は約60前後と非常に良い状態だったのですが、2018年末～2019年にかけて下落している事から景気が悪くなるのではないか？と言われているのです。
少なくても米国の製造業の現場レベルにおいては昨年ほど状況が良いという事はないという状況です。
※2019年12月更新
結果的に2019年は下落の一途をたどりました。製造業の現場レベルであれば既に不景気という結果になります。
長短期国債利回りの逆転
通称逆イールド現象とも言われています。
平常時は国債の利回りは短期ものが安く、長期ものが高くなります。
例えば米国債の1年ものであれば1年間米国にお金を預ける代わりに2%の金利を貰う、10年ものであれば、10年間米国にお金を預ける代わりに3%の金利を貰う、というような具合です。
10年間そのお金を引き出す事が出来ないので金利がその分高くなる事については納得できますね。
しかし、この金利について長期ものの方が安く、短期ものが高くなる現象が逆イールド現象です。実際に2019年4月2日時点の米国債の金利を見てみると
引用：ブルームバーグ
これだけを見ると米国債5年ものが一番安くなっています。
どうしてこうした現象が生じるのでしょうか？
これは投資家達がこれから景気が悪くなると想定して長期ものの国債を大量に購入する事が原因です。
株価が低下すると見ると機関投資家達は安定資産である国債を購入します。
国債が大量に購入されると株価と同じく金利が安くなります。結果的に短期ものよりも長期もの国債が買われた結果、金利が長短で逆転してしまうという事象が起きてしまうのです。
これは投資家達が今後景気が悪くなる、と見通している事を指しており、今後景気が悪くなると言われている理由になります。
大恐慌への対策
ではリーマンショック以来に訪れそうな気配となっている世界的な不景気に対して私達はどのように備えれば良いのでしょうか。
一つとしては不景気になっていけば現在高騰し過ぎと言われている株価については下落しますので、ある程度の利益を含む保有株については売却してしまう事が一つの手段になります。
また、リーマンショックの時もそうでしたが、いつまでも不景気が続くことはありません。(ただし短期的に回復するとも言えません。)
リーマンショックの場合は数年で元々の水準を回復していたように不景気の局面でこそ、株を購入するなどしておくとその数年後には大きなリターンが期待出来ます。
なので、現状の不景気に対する対策としては少し保有銘柄については売却して現金を多めに保有しておく、ポートフォリオを株式比率を減らして債券などの安定資産に少し寄せるなどが簡単なところでの対策になります。
また、不景気の局面で絶対にやってはいけない事として物凄い株価が下落したからと言って狼狽売りしてしまうようなことは避けなければいけません。そこでじっと待ってるような銘柄を保有しておくべきです。
ただし、小型株については不景気の局面では倒産の危険があり、株の価値が0になってしまう危険もありますので十分業績内容については注意が必要です。
まとめ
2019年に大恐慌は起きるのか？についてみていきました。景気がずっと良い、という事は有りえませんので必ず後退局面は来ます。
仮に不景気になったとしてもむしろ対応方法さえしっかりと把握しておけば、低値で良い株を掴むことが出来るチャンスと捉える事も出来ます。
むしろ景気後退局面は自身の資産を大きく増やすチャンスでもあるため、現状をうまく見極めて動いて頂ければなと思います。
最後まで読んで頂きありがとうございました。
