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こんにちわ！
義理チョコはパワハラに該当するため、禁止にする、という会社が増えています。私の会社も先日全社メールにて社内でのチョコのやり取りを禁止する旨が通達されました。個人的には少しショックでしたね(笑)
そんな2019年のバレンタインについて経済的な観点から見ていきたいと思います。
バレンタインの発祥は？
そもそもの根本は269年にローマ皇帝の迫害で殉教した聖ウァレンティヌスを弔う日(祝う日？)として行われた行事です。当時のローマ帝国は大陸の覇者となるため、多くの兵士を抱えていましたが兵士達が既婚者だと兵士の士気が下がるとして結婚を禁止していました。しかし、そんな当時の兵士達を哀れみ、聖ウァレンティヌスは祭司として結婚式を密かに実施してあげていました。それを発見したローマ帝国は聖ウァレンティヌスを殺害したため、聖ウァレンティヌスを弔う日が恋人の日、バレンタイン、として設定されたと言われています。
クリスマスと同じく、こういった発祥期限はあまり知られておらず、聖ウァレンティヌスの事を思ったイベントには少なからずなってはいないかなと思います。
また、日本のバレンタインの特徴として
- 女性から男性への愛情表現の日
- 贈り物はチョコが重視される
という事になっています。男性から女性へのアプローチはせず、贈り物もチョコ、というのは学生の頃はあまり考えませんでしたが、よくよく考えれ不思議ですね。日本独自にこれだけ社会一般に根付かせた文化はひとえに凄い企業努力と策略かなと思います。
他にも11/11のポッキーの日とかもあったりしますが、こちらは社会に広く根付いているとは言えないので、そういう意味では日本社会にこれだけテンプレート化した文化が根付いたのは事業や何かをする上で見習うべきポイントだと思います。
バレンタインとハロウィンの経済効果比較
また、冒頭でも少し述べましたが社内でのバレンタインの義理チョコは女性社員の負担になるため、全面的に禁止する会社が増えているようですが、私の会社も2016年頃から全面的に禁止になりました。
確かにバレンタインにチョコを贈る女性にとってもホワイトデーにお返しする男性にとっても経済的にも精神的にも負担だと思います。私も部署としてのホワイトデーのお返しを探すため、銀座の街でお菓子を探し回ったりしていました。
徐々にこういった必須ではないが、慣習的にやってしまっている文化については縮小傾向になっていくのでしょうね。
こうした背景もあり、2019年のバレンタイン商戦は苦戦が想定されます。チョコレート業界の1年の売上のうち、約10％がバレンタインの日に集中するという凄まじい日なので、バレンタインの苦戦＝チョコレート業界全体の苦戦、という事になってしまいます。
近年のバレンタインの経済効果は
2016年：1340億円
2017年：1385憶円
2018年：1300憶円
と言われています。上記金額のうち、チョコレートの売上は約半分であり、残り半分はバレンタインに関連するイベントやグッツの売上になります。
一方近年バレンタインと同じく文化として日本に非常に根付いてきたハロウィンの経済効果は
2016年：1340億円
2017年：1305憶円
2018年：1240憶円
なっていました。ハロウィンよりもバレンタインの方が経済効果はあるようですね。近年は渋谷でも盛り上がったり！？していたので、ハロウィンの方が経済効果が大きいのかと思っていましたが、バレンタインの方が日本経済へのインパクトが大きいようです。
ちなみにクリスマスは約7000憶円で、日本のイベントの中ではぶっちぎりNo1の経済効果です。
まとめ
- バレンタインデーは聖ウァレンティヌスの殉教を祝う日
- バレンタインの経済効果は減少傾向が想定される
- それでもバレンタインはハロウィンよりも経済効果が高いが、クリスマスがNo1
最後までありがとうございます。
